True コンサルティング / コロナの影響でオンラインショッピングが劇的に変化

アメリカのEコマースの動向

コロナ以降、消費者の商品の購入の仕方が劇的に変わったことは、誰もが知っていることです。ここでは、世界最大のeコマース国であるアメリカで、消費者の購入動向がどのように進化し、変化してきたかについて、いくつかの統計をご紹介します。
これらの数字を見ることで、米国進出を検討する際に、有利になる可能性があります。

 

アメリカAmazonの市場動向について

ニューヨーク・タイムズの調査によると、アマゾンは北米の多くがオンラインショッピングのみにシフトしたことが加速した影響で、200％近い利益増を記録しました。
アマゾンの売上は961億USドルで、2019年から37％増加、利益は63億米ドルという莫大な額に上りました。
パンデミックはAmazonの単純に利益を増加させただけでなく、市場の拡大ももたらしました。
アマゾンは2020年にフルフィルメントインフラを50％拡大し、その過程で25万人以上の従業員を増やしました。同社の歴史上初めて、世界中で100万人以上の労働者を雇用するようになったのです。
他にもアマゾンについては、第3四半期に約1000億USドル相当の商品を販売し、何百万人もの人々が実質的にeコマースに依存するようになりました。同社のオンライン活動の活発化により、アマゾンの広告収入は51%急増しました。
これは、アマゾンやオンラインショッピングだけでなく、世の中の生活の他の側面にも大きな変化をもたらしています。

 

アメリカのその他のサービスに成長について

わずか 15 日間で、バーチャルアポインターが 10 倍になったり、Disney+は5ヶ月でNetflixが7年かけて達成したサブスクリプションベースを構築したりとオンラインショッピング以外のジャンルもコロナ禍で大きな成長を遂げました。
リモートワーク、学習、ショッピングも同様です。デジタルへの依存はパンデミックが始まる前から高まっていましたが、パンデミックが終わった後も、このようなオンラインの普及が相当量続くと予想されます。

 

価値へのシフト

デジタル・ショッピングの増加は、消費者支出全体の減少を補うには至っていません。 アメリカ人の3分の1は、コロナ禍の間に世帯収入が減少したと言われ、その内の40％はより慎重に消費活動をしていると答えています。 実際、消費者は衣料品・車・旅行などの支出を減らし、食料品や家庭用品などの必需品への支出を増やしています。 コロナ禍が始まって以降、アメリカの消費者の 4 分の 3 が買い物の仕方を変えています。そのうちの 3 分の 1 が配達やカーブサイドピックアップなどの新しい買い物方法を試すようになりました。 低価格・キャンペーン・大容量・安価な配送料など、ブランドではない別の「価値」へと消費者の意識はシフトしているのです。つまり、より安価な製品を購入する方向へと移行が進んでいるのです。 アメリカではこのようなことが当たり前になることで、私たちの暮らしが大きく変わることが予想されるのではないでしょうか。 また海外では、自宅で仕事をすることが当たり前になってきていますし、買い物の選択肢も増えています。 フードデリバリやスーパーなどこれまでネットで買うことはあまり考えられていなかったものが、コロナをきっかけにネットで売られ始めています。 非常にリーズナブルな価格と効率性の高い市場やサービスが加わり、今後も成長を続けていくのは間違いありません。

 

まとめ

コロナバブルのような予想を超えた成長もあり、今後数年間は前年比マイナスになるかもしれませんが、eコマースへの依存度が高まる土台ができたので、アメリカアマゾンへ進出するのは今がチャンスです。 また日本のAmazonより遥かに市場規模の大きいアメリカのEC市場へ参入することは、リスクもありますが、それと同時に売上を拡大することもできます。

 

ぜひこの機会にアメリカAmazonへ参入しましょう！